「ターミナルケア指導者」は、終末期ケア・看取りケアの現場で 指導・教育・質向上 を担う人材を育成・認定する資格の一つです。
「ターミナルケア指導者」は、終末期ケア・看取りケアの現場で 指導・教育・質向上 を担う人材を育成・認定する資格の一つです。

ターミナルケア指導者資格は2014年度から認定制度がスタートした、この分野における歴史ある資格です。ターミナルケア指導者は民間資格として運用されており、終末期共創科学振興資格認定協議会と一般社団法人知識環境研究会が共同で認定を行っています。国家資格ではないですが、一般社団法人知識環境研究会が国立大学法人北陸先端科学技術大学院大学(JAIST)との共同研究を通じて提案した「共創的ターミナルケア」を基盤とした専門資格です。終末期ケア、ターミナルケアを知識科学(Knowledge Science)や共創科学といった視点から構築した新しい考え方です。2014年から続く10年以上の歴史がある「新しい」コンセプトの資格として、あなたのキャリアデザインで活用することを考えてみてください。


概要・背景


主な内容・カリキュラム

以下は、ターミナルケア指導者養成講座で取り扱われることが多いテーマ例です(実際の講座によって若干の違いがあります):

領域主な学習内容例
身体ケア・医療的ケア呼吸管理、栄養・水分管理、排泄ケア、皮膚ケア、疼痛管理、せん妄・嘔吐・不眠への対応など (メデュケーション)
コミュニケーション・意思決定支援患者・家族との対話、アドバンス・ケア・プランニング(ACP)、倫理的判断支援 (ターミナルケア研修|医療・介護が連携する看取りケアを学ぶ)
心理・スピリチュアルケア患者・家族の心のケア、スピリチュアルケア、グリーフケア(死別ケア) (ターミナルケア研修|医療・介護が連携する看取りケアを学ぶ)
教育・指導技法スタッフ教育、研修企画・運営、指導法、教材作成、研修評価法など (ターミナルケア研修|医療・介護が連携する看取りケアを学ぶ)
多職種連携・制度理解医療・介護連携、地域包括ケア、社会資源、制度・法律・保険制度など (ターミナルケア研修|医療・介護が連携する看取りケアを学ぶ)

講座は通常 2日間など集中的に行われる ものが多く、対面形式で実施されることがあります。(Dream News)

修了後には、受講証明や認定証が交付され、ターミナルケア指導者として名乗る権利を得る場合があります。(Dream News)


受講対象・要件


認定・有効性・資格としての位置づけ

  • ターミナルケア指導者は 民間認定資格 の一つであり、国家資格とは異なります。
  • 資格取得後、「指導者」としてケア現場での教育・研修、後進育成、質改善活動などを担うことが期待されます。(ターミナルケア研修|医療・介護が連携する看取りケアを学ぶ)
  • また、資格制度としては、修了・認定後のフォローアップや「継続教育」制度が設けられている場合もあります(講習・研修への参加義務など)(終末期共創科学振興資格認定協議会)
  • ターミナルケア指導者の認定制度は比較的新しく、普及途上とも言えます。(Dream News)

関連資格との違い・位置づけ比較

「ターミナルケア指導者」はあくまで指導・教育に重点を置く制度ですが、ほかにも終末期ケア・看取りに関わる資格はいくつか存在します。例:

  • 終末期ケア専門士:臨床ケアのスペシャリストを目指す認定資格。多職種で受験可。(一般社団法人日本終末期ケア協会)
  • 看取りケアパートナー:主に一般の方や福祉関係者向けの看取り知識を学ぶ資格。(レバウェル介護求人)
  • 認定看護師(緩和ケア):看護師を対象に、緩和ケア分野で専門性を持つ者を認定する制度。(Rex)

ターミナルケア指導者は、これらの「実践力」や「専門性」重視の資格とは異なり、現場の指導・教育・発信 の立場を担う役割をメインとするポジションに位置づけられることが多いです。


メリット・活用

ターミナルケア指導者資格を取得することで、以下のような利点・活用が期待できます:

  1. 教育・研修の担い手になれる
     施設や事業所内でケアスタッフ向けの看取り・終末期ケア研修を企画・実施できるようになる。
  2. ケアの質向上
     指導的な視点で現場のケアを評価・改善し、統一的な基準や手法を導入する支援ができる。
  3. ネットワーク構築
     同じ資格を持つ指導者同士の交流、情報共有、協働プロジェクトなどができる可能性がある。
  4. キャリアアップ・専門性証明
     ターミナルケア分野で指導的・リーダー的立場を目指す際の肩書き・証しになる。
  5. 地域・包括ケアとの連携強化
     地域での看取り支援を推進する上で、他職種との連携を図りつつ、指導的立場で関わる機会が得られやすくなる。

注意点・課題

  • この種の指導者資格は 厚生労働省による制度(公的制度)ではない ため、認知度・汎用性が限られることがあります。
  • 実際に指導者として活動ためには、職場での理解・制度的後押しが必要となる場合があります。
  • 講座や認定の継続制度、更新制度、フォローアップ教育制度の有無・内容を事前に確認することが重要です。
  • コスト(受講料・時間的負荷)がかかる点も考慮が必要です。